「●●学会」から日本奪還？PART２

こんにちは、上記動画「創価学会から日本奪還！」ですが、閲
覧していて興味を持った反面、創価学会に限らず「巨大な人員
がいる団体であるということは、それだけ人員数に比例するが如
く、多角的な思想や行動力を潜在的に持っていると思われ、その
人員らは当然一人一人個性を持ち、独立した人間であり、尊重さ
れるべき者である。」という集合体（団体）における基本概念を、制
作者らはしっかり把握していないのではないか。それとも把握でき
るほどの人間性がまだなく、又は未発達なのではないか。 と、少
し疑問を持ちました。

でも、ハルヒ虎制作の動画「創価学会から日本奪還！」には、
日本国憲法においての自他国民の捉え方から、変わりゆく世界
情勢への懸念や、それらから発生する問題からの脱却方法を見
つける手がかりが散りばめてあるように思います。

その動画「創価学会から日本奪還！」のＰＡＲＴ２に記述され
ている文章を、今回は掲載してみました。

以下「創価学会から日本奪還！」ＰＡＲＴ２に記述された文章
の要約です。（ＰＡＲＴ１はこちら）


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はるひこ　ニコニコ版【米１００万で】
　　　　　ＹｏｕＴｕｂｅ版【再生２０万で】
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目次
１章　創価学会と警察（動画文章ともＰＡＲＴ１へ）

２章　脅かされる平穏〜木を見て森を見ず〜
　　　　　　　　　　（前半の動画文章はＰＡＲＴ１へ）

　　　　・福祉給付金制度（地方ごと）
　　　　・外国人労働者
　　　　・悪法たち
　　　　・池田大作の交友関係

３章　独裁体制、警察国家、全体主義はすでに始まっている （後半はＰＡＲＴ３）

　　　　・言論出版妨害事件
　　　　・日本共産党・宮本顕治宅電話盗聴事件


＜２章　脅かされる平穏〜木を見て森を見ず〜＞
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・福祉給付金制度（地方ごと）

これは　
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http://www.j-cast.com/2008/03/09017530.html

国民年金に加入できず、「無年金状態」の外国人高齢者に、自治体が月一万
円程度（３万円くらいのところも）を支払うもの・・・「在日韓国・朝鮮人
に給付する」と決まっている訳ではないが、制度の恩恵を受けているほとん
どが在日韓国・朝鮮人だ。

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Ｊ−ＣＡＳＴによると、このような「事実上の在日特権」がすでに６２０も
の自治体で導入されている。（豊島区、江戸川区とか）そして、導入した地
域ではどのようなことが起こっているかというと････

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http://news24.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1201842103

川崎市では当初、月平均４７７人だった在日受給者が４年後には６０３人ま
で増えた。お金を貰えるから在日が移住してきたのです。国別の構成を見る
と、９割以上が韓国・朝鮮人。（週刊新潮）

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このような制度を、各自治体で主導したのが公明党であるケースがほとんど
なのだ。（週刊新潮参照）ようするに、次の点がこの制度の肝だ

○導入地区での在日外国人人口が増える
○公明党を支持する在日が増える
○住民税が知らないうちに在日ひいきで使われている

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自称、庶民の味方の公明党が、庶民の税金を在日ひいきでばら撒いて、外国
人参政権を導入した暁には、票を入れてもらおうとしてるのだ。さらに恐ろ
しいのは、在日外国人を特定の自治体に誘導することで、公明党の支持基盤
が分散せずにすむ。

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地方は１０００票の差でも全然違うのだ。公明党に入れるのは現時点で、学
会員と、強引に勧誘された人くらいなので、庶民のことなどどうでもいいの
だろう。

なぜ公明党が、外国人参政権と福祉給付金制度に必死なのか、お分かりいた
だけただろうか？

しかし、これだけではない。外国人参政権というのは、日本支配に直接繋が
るもので、人権擁護法案と並ぶ脅威なのである。次を見て欲しい。

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・外国人労働者

『労働力不足だから、外国人労働者受け入れを拡大しましょう』というプロ
パガンダが、マスコミでこれからおこなわれるはずだ。

新たに日本にくる労働者は、韓国人、中国人（特に中国人）が多いだろう。
どちらも反日教育を受けているのは言うまでもない。

そして、この人達に永住権を認めよ、国籍取得を簡単にせよ、という声が必
ず上がってくる。すでに、中川秀直代議士が触れている。（文章出来てから
移民庁設置のニュースが･･）ただ、外国人が多々入ってきて、永住権取得が
増えてからでは、外国人参政権への世論が厳しくなること必至。よって････

最初に外国人参政権を通して、それから外国人を増やす。という流れになる
はず。するとどうなるか・・・・まず次を見て欲しい。

２００７年に中国の温家宝首相と池田大作が会談したことについての記事だ。
（０７／０５／１７の記事）
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http://www.forum21.jp/2007/05/post_45.htm より引用

駐日中国大使館に居る中国政府関係者も、「池田氏と会談するのは、創価学
会が利用しやすいからです。中国共産党はいま、宗教を使って政治を支配す
るという方法を学習中であり･･･」

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（略）実際にこれまで創価学会が中国政府を公式に非難したことは、私の知
る限り一度もない。（０７／０５／１７の記事）８９年の天安門事件の際に
も、９５年の核実験の強行時にも、平和・人権的とは絶対に言い難い中国政
府の行為を批判しなかった。これは０５年の反日デモの時も同じであった。　

これらのことや、韓国人・中国人に対するビザ拡大推進の公明党、中国との
人材交流が活発な創価大学、反日的などから考えると、中国人が参政権を持
てば、公明党に入れる者が多数出てくるのは容易に想像できる。ということ
は、学会員と、在日だけではなく、在日中国人も公明党の主な支持基盤とな
っていくのだ。

公明党は外国人参政権を導入した後のことを、すでに見据えていたと考える
べきだろう。たいした数じゃない？そんなことはない。中国人の１％が日本
に来ただけで、１３００万人なのだ。（大企業が売国政治家を支持する理由
はここにもある。）

地方議会など、１００万人もいれば、大阪、横浜クラスでさえ乗っ取れる。
沖縄くらいのお茶の子さいさいだ。＊中国は、沖縄奪取と日米安保条約破壊
を対日本戦略と考えている。

そうなれば、公明党を中心とし、韓国や中国への売国政策が次々と取られて
いくことだろう。中国・胡錦濤が池田大作と会談したがるのはそのためだ。
もし、売国政策ではなく、相互利益政策であれば、『利用しやすい創価学会』
と話を進める必要などまったくないのだ。

普通の日本人には到底受け入れられない要求をしたいからこそ、創価学会や
利権まみれの売国奴ばかりと話を進めるのである。これは、もはや友好では
ない。地方議会だけなら問題ない？そんなわけがない。沖縄だけでも落ちた
ら終わりだ。それに、今後、地方への税源移譲・権限移譲が進むのだから、
地方支配の重みが全然違ってくる。

先ほど、外国人参政権は地方から日本を掌握する手段、と言ったが、それは
こういうことなのである。決して大げさに騒ぎ立てているわけではないのだ。
これらのことから、総体革命の本丸は外国人参政権と人権擁護法案、と警戒
しなければいけない。

【民主党・公明党　連立】

民・公連立

この政権で、両方案が簡単に可決され、総体革命が現実味を帯びてくる。
（民・公連立は後でも触れる）民・公連立じゃなくとも、民主党が議席を増
やせば可決する。＊民主党の『沖縄ビジョン』も知っておく必要がある。民
主党の中国への売国思想が良く分かる。（ブログに沖縄ビジョン解説動画へ
のリンク有り。）

まとめると
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外国人参政権（地方参政権）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
↓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
外国人大量受け入れ。永住権取得容易に。　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
↓　日本人の１票の価値がどんどん希薄化　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
地方議会いくつかを公明党支配　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
↓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
総体革命（中国・韓国（中国の方が脅威）→創価学会を利用→日本国民を支配

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急には受け入れがたい小説みたいな話だが、知れば知るほど具体性のある現実的
な話である。

１９９５年、中国の李鵬首相は、オーストラリアの首相との会談で次のような発
言をしている。

「日本などという国は、２０年後（２０１５年）には消えてなくなる」　しかし、
このことはほとんど知られていない。＊言葉どおりの意味ではなく、建前上は民
主主義で、事実上属国になるということだろう。

大量に漢族（中国人）を送り込まれたチベット自治区、新彊ウイグル自治区･････
そして日本人も・・

【日本自治区の少数民族】

弾圧・虐殺をせずとも、外国人参政権と永住権取得容易化さえ通せば、合法的に
乗っ取りが可能なのだ。これは、まったく新しい形の、民主主義的戦争なのであ
る。

（補足）
低賃金の外国人労働者がたくさん来ると所得格差が確実に拡大する。日本人の低
所得者の所得はもっと下がるだろう。この、所得格差拡大という土壌こそがカル
ト信者が増える条件であることも忘れてはいけない。

・悪法たち

児童ポルノ単純所持違法化（未）
人権擁護法案（未）
共謀罪（未）
個人情報保護法
ストーカー規制法
ネット規制法
外国人参政権
福祉給付金制度
盗聴法

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外国人参政権と人権擁護法案以外は、一つ一つではたいしたことがないように思
えてします。

しかし、真綿で締め付けられるように、気付かないうちに少しずつ追い詰められ、
少しずつ総体革命がしやすいように社会は改造されていく。このように悪法を並
べてみると危機感を持たざるを得ない。こんなにも網が張り巡らされてきている
のだ。これらの法案を並べると。今日本が向かっている先にあるものがはっきり
と見えてくる。

管理型社会　全体主義　独裁体制　警察国家

少しずつ中国のような体制に近づいているのだ。いや、後に中国が支配しやすい
国になっている、と言うべきか。

こうなった時には、言論の自由も民主主義も完全に形骸化していることだろう。
現に今そうなってきているではないか。

あなたが創価批判をした時に、あなたを逮捕する口実、あなたを監視する手段は、
いたるところに張り巡らせているのだ。そうなると必然的に創価批判が減ってい
きそのうち創価学会が問題だとも思わなくなっていく。

中国人が中国政府に以前ほどの不信感を持っていないのと同じようにだ。現に今
その傾向にある。

マスコミが批判しなくなってから、そして警察が創価学会にぬるくなってから、
創価学会の『本当の』危険さはネットユーザーのごく一部しか知らないのだ。
（次の章を絶対参照！）

よく見れば、マスコミと警察と創価学会の強大化に繋がる法案ばかり。日本は無
条件でこれからも平和、と思っている人････それは甘い。支配完了まで悟らせな
いようにしてるだけだ。

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・池田大作の交友関係

池田大作が、ルーマニア元大統領ニコラエ・チャウシェスクに送った言葉。
「大統領は愛国主義者であり、平和主義者であり、民族主義者であることがよく、
理解できました」しかし、二コラエは１９８９年に独裁者化して処刑されること
となる。

池田大作が、中国の江沢民　元国家主席に送った言葉。「文化、宗教のわかる指
導者です。主席は、実務上の経験も豊富であり、世界にとって、どれほど大切な
存在か」

江沢民は、日本に対して反日・強硬姿勢を貫いた人物である。また、中国はチベ
ット人やウイグル人を同化政策などで弾圧し、虐殺してきている国である。

そして、胡錦濤国家主席。チベット自治区の最高責任者を４年やり、チベットを
武力をもって弾圧・虐殺した人物だ。こういった池田大作の交友関係と、乱立す
る悪法には、共通する理念が感じられる。

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＜３章　独裁体制、警察国家、全体主義はすでに始まっている＞

さて、警察と創価学会の癒着は前半に書いたとおりだが、実は警察やマスコミだ
けではなく、司法にも癒着は及んでいる。それは計画的に進められてきているこ
となのだ。

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http://www.asyura2.com/0505/cult2/msg/257.html より引用　　

（昭和６３年に）まず学生部の組織内に「法学委員会」を設置（初代委員長は、
山崎正友・元創価学会顧問弁護士）、６６年には「国家試験対策委員会」を発足
させ司法試験はもとより、外交官試験、国家公務員上級職、公認会計士、税理士
など各試験に学生部員を合格させていくのである。

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２代目の戸田会長が述べていたことを着実に実行しているのだ。ルールを捻じ曲
げられる現実の元では、法の保護は期待できない。言論の自由もプライバシー権
も、そして様々な人権を平気で踏みにじる創価学会。

創価学会が、いかに人権を無視した全体主義思想を持っているか、そして、どう
いう組織が日本を支配しようとしているのか、しっかり理解しておかねばならな
い。以下で、いくつかの重要な出来事を挙げていく。

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・言論出版妨害事件

藤原弘達 著の『創価学会を斬る』に対する出版妨害が有名だ。
（他にも多々ある。内藤国夫の『公明党の素顔』、隈部大蔵の『創価学会・公明
党の解明』など)ＦＯＲＵＭ２１の０３年７月1日の記事を参照に、この事件を簡
潔にまとめると、

○出版を止めろ、と脅迫電話が相次いだ。

○抗議の手紙がダンボール箱何箱分にもなった。

○創価学会・公明党の幹部である藤原行正東京都議や秋谷栄之助氏が出版の中止
　を求める。（この会談を録音したことが後の証拠となる）

○出版の中止を自民党の田中角栄元幹事長に依頼した。（竹入　元公明党委員長が、
　このことを後に証言している（Wikipediaより））

○他にも流通業者や書店にも圧力を掛け、その結果、取次や書店に配本を拒否さ
　れた

○公明党の竹入義勝元委員長や矢野絢也元書記長が、出版妨害を「事実無根」と否定。

○しかし、国会で火がつき、結局、池田大作が謝罪。この日が、昭和四十五年五月
　三日。「もしできなければ、いつの日か関係者の方におわびしたい」などと発言。

謝罪をしたし、昔のことだから今は違うのでは？と思う人もいるだろうが・・・・

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今回、「新・人間革命」（池田大作／著）で言論出版の事実を否定し、言論出版
妨害事件は、創価学会・公明党を貶めるための政治謀略だったと主張　

（ＦＯＲＵＭ２１の０３年７月１日の記事より引用）当時の『創価学会を斬る』
の出版・編集担当者　遠藤留治（現代表取締役）に対するインタビュー　

また、２００６年に『創価新報』において「元祖デマ男　藤原弘達の正体」と題
し、『創価学会を斬る』の著書　藤原弘達を厳しく非難。（Wikipedia　参照）
この創価新報の記事が引用されているサイトもある。このように、年月がたち記
憶が風化しているだろうことをいいことに、自分達が被害者であるかのように振
舞う。

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藤原弘達が１９９９年に亡くなった際には、祝電が大量に届いた。

週刊新潮（'06．４．１３）　
http://ameblo.jp/wayakucha/entry-10011126962.html より　

そして、夜中中「おめでとうございます」という電話が続いた（藤原の妻が証言
している（Wikipedia参照））

創価学会・公明党の本音　より引用「（＊学会が犯した言論妨害といっても）
たいした妨害ではないよ。どこでもやっている事だよ。」（第三十一回社長会で
の池田大作発言・昭和四十五年二月二十七日）　（時期的には謝罪の少し前）

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他にも様々な言論弾圧が存在する。図書館や区の施設においてある週刊新潮など
の週刊誌を、公明党の東京中央区議会議員が圧力をかけて、図書館が撤去してい
たことなど。「人権侵害の週刊誌は毅然として排除するべき」（９７年３月７日
の区議会予算特別委員会にて）ということらしい。リアル図書館戦争か。（しん
ぶん赤旗０１年５月３１日参照）

http://blog.goo.ne.jp/c-flows/e/2848a0770d6b81b8c1f6d29a2d4257ca

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・日本共産党・宮本顕治宅電話盗聴事件　

http://www.toride.org/tap/tap1.htm 参照　

言論出版妨害事件の池田大作謝罪（５月３日）の数日後・・・・五月十四日、創
価学会は、宮本宅電話盗聴の拠点として、「青木高井戸マンション」を賃借。
（謝罪はなんだったのか･･･）

五月下旬、宮本宅の電話線に盗聴機を設置し、盗聴を開始。この件は、約１０年
後に創価学会の組織ぐるみの犯行と分かり裁判に入る。

（刑事は時効だったので、民事訴訟のみ）１，２審とも日本共産党側の全面勝訴。
（被告：北条浩会長（当時）、山崎正友、広野輝夫、竹岡誠治、北林芳典）

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http://www.toride.org/tap/tap4.htm より引用　

池田大作会長は、『山崎師団』の活動を高く評価し、『山崎はたいした奴だ』
『私は太陽の帝王だが山崎は闇の帝王だ』など大いに誉めたたえていたのである。

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山崎師団とは、盗聴などの謀略などの謀略部隊。ようするに、池田大作も把握し
ていたのだろう。＊この山崎正友（創価学会の元顧問弁護士）は、後に創価学会
を批判する側に回り、月刊ペン事件の暴露本を出している。

以上　動画「創価学会から日本奪還！」ＰＡＲＴ２の文章でした。

文章を御覧になられた皆様、どう思われるでしょうか。上記された数々の疑惑が
本当だとしたら、恐ろしい気がしてなりません。どうやって、動画制作者のハル
ヒ虎は、一連の疑惑を調査したのでしょうか・・・・（ＰＡＲＴ１はこちら）


「●●学会」から日本奪還？ PART１
「●●学会」から日本奪還？ PART３

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